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zoom RSS ICT活用でビジネス創出 東京五輪に向けスポーツ活性化

<<   作成日時 : 2017/02/23 08:15   >>

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2020年東京五輪・パラリンピックに向け、ICT(情報通信技術)でスポーツを活性化するビジネスが注目されている。AI(人工知能)、センシングデータの解析技術、VR(仮想現実)などを駆使し、経営効率化やファン層を拡大するサービスが商機を広げる。国も近く策定予定のスポーツ産業ビジョンで、新ビジネス創出の促進に向けた具体的な取り組みを示し、民間企業を後押しする。

 新日鉄住金ソリューションズは今月16日、AIの一種である機械学習を活用した予測モデルで、Jリーグの16年の入場者実績との差がわずか約0.5%だったと発表した。同社は14年から予測モデルの開発を進めており、開幕戦と最終戦の盛り上がりなどを考慮したほか、各種アルゴリズムの中で最も精度の高かった「重回帰」を採用し、予測の精度を高めることに成功した。

 同社は今後、予測モデルを進化させ、試合会場の警備員の人数最適化やグッズ在庫の最適化などでクラブチームの効率的な運営に生かしたい考えだ。

 企業向けにITやヘルスケアサービスを展開しているシーエーシーホールディングス(東京都中央区)は昨年12月、障害者スポーツ「ボッチャ」の普及に向け、勝敗を決める際の複数のボール間の距離を測定するアプリ「ボッチャメジャー(仮称)」の開発を発表した。

 画像処理・解析や機械学習ができる機能を活用したアプリをインストールしたスマートフォンなどで、ボール周辺を真上から撮影すると、自動でボール間の距離が表示される。撮影する際にはデバイスを水平にするほか、画面をタップした際に手ぶれを起こさないことが必要だが、同社は水平でないときに画面上と音で警告する仕組みや自動シャッター機能を採用した。

 今後は、ボッチャメジャーの画面を大会会場の大型スクリーンに投影するなどにより試合コートと観客席との距離を縮め、試合を盛り上げることも検討していく。

 日立ソリューションズも、ファンの特性や行動履歴を分析しリピート率向上のための施策を提案する顧客情報管理(CRM)サービスを、プロ野球のヤクルト球団やオリックス野球クラブなどに提供。ファンクラブ会員の増加や選手グッズの売り上げ増などの効果があった。

 経済産業省のスポーツ未来開拓会議の中間報告によると、国内のスポーツ市場規模は、12年の5兆5000億円から20年には10兆9000億円に拡大すると試算。一般社団法人情報サービス産業協会(JISA)の原孝副会長は「ICTとスポーツビジネスの領域を広げ、新しいマーケットを開拓したい」と話している。

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